目次
前回のシリーズ
初めに
税理士試験では法人税法又は所得税法のどちらかを必ず選択しなければなりません。（合格しないといけません。）受験するときはどちらを選択するのか頭を悩ませますが、実務ではどちらも必要な知識であります。
法人の決算作業は「法人税法」、個人の確定申告作業は「所得税法」が当たり前のように必要です。（高度な税務知識はそこまで必要なし）
僕が実務で感じることは「全国経理協会の2級レベル」ぐらいあれば実務上のことは対応できるように感じます。（それでも分からないこともあります。）
不明なことがあれば実務では調べる能力を付ける必要かなと思います。（自分なりの解答重要）
税理士試験を合格したいのであれば科目選択は必要であります。
どのように科目選択するのか
自分が取っつきやすい科目とか、将来的な税理士像（個人税務中心・法人税務中心・それとも両方）で決めていけば自ずと見えてきます。
僕は法人個人の両方やりたかったので、法人税法・所得税法のどちらも選択しております。（今考えたら、頭おかしいです。）
法人税法
科目に係る法令に関する事項のほか、租税特別措置法、国税通則法など当該科目に関連する他の法令に定める関係事項を含む。
勉強方法
法人税法は理論と計算があります。
消費税法と同様に毎日理論を書くのではなく、理論を見て覚えるようにしました。
何度も繰り返しになりますが、1回書いて覚えた気になるよりも、何回も読んで覚えた方が定着率が高いように思います。朝から理論を覚えるに決めてました。
法人税法については、他の税法科目と違って暗記する必要があるのかと思えば必要はないかと思います。（ある程度一定項目の暗記は必要であります。）
理論問題は「取扱いの説明」であります。原則的の取扱いから特例的な取扱いの説明ができれば問題ないように感じます。法人税法は他の税法科目ようにガチガチに覚えてもあまり意味がないです。（しかし根拠条文の説明上は暗記は必要です。）
計算項目については消費税法とは勉強方法は異なります。
総合問題を中心に解くのではなく、個別問題を中心に勉強していきました。なぜならば、法人税法の問題自体が総合問題であっても個別問題の集まりのような形であるため、総合問題ばかり解くと、ある論点は理解せずに進めていくことになるからです。理解せずに勉強するのはもったいないため、論点を理解するまで個別問題を中心にやっていきました。
不明な論点があれば、間違いノートを作成して「左ページは問題」、「右ページは解答」みたいな感じで、スキマ時間があるときは見て勉強していました。
最後に
税理士試験ではボリュームが多い科目の2つについて必ず1つは合格しないといけないです。
どちらの科目を選択するのか悩みどころですが、自分が思っている方向性を決めてから勉強した方が納得感できます。
将来的にどうしたいのか、どんな風に成長したいのか考える良い機会だと思います。
自分の人生なので他人が決めるより自分で選択していきましょう。
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